BTCとは

バベルトランスメディアセンター(TMC)とは、米国バベル翻訳専門職大学院を修了し、日本翻訳協会の検定を専門分野で取得したプロを中心に構成された翻訳サービスプロバイダーで…

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1974株)バベル創業 44年
1984翻訳・通訳サービス部門発足 34年
1994米国サンフランシスコにBabel Corp.設立 22年
2000米国翻訳専門職大学院開校 18年

翻訳品質に自信があります。

それは、以下の6つの強みがあるからです。

PROJECT MANAGEMENT

ISO17100を超える翻訳のプロ集団、翻訳全工程の管理をTPM資格保持のプロジェクトマネージャーが実施します。

eTRANSLATION SERVICE ROOM

お客様のマルチリンガル・マネジメントを、厳密な秘密保持と品質管理・納期管理のもと、IT技術も活用しながらサポートします。

MST MASTER DEGREE

翻訳者は翻訳修士号を保持し、且つ、専門翻訳分野の翻訳資格ホールダーを中心に構成され、翻訳プロジェクト管理者は翻訳修士号とTPMの上級資格保持者です。

WORLD NETWORK

自立した翻訳者のプロフェショナルネットワークは、世界24か国。ネットワーク内にある翻訳大学院(Babel University Professional School of Translation) は, 米国教育省が認定した教育品質認証機関(DEAC) の加盟校です。

TOTAL SOLUTION

翻訳業界で40年を越えるの実績を基盤に絶えざる革新を行うバベルグループの翻訳関連会社が全面サポートします。

BILINGUAL MANAGEMENT

企業のバイリンガル経営に関わるコーポレートガバナンス関連文書から様々な文書のバイリンガル化をサポートします。

NEWS & EVENTS

さまざまなニュースをお知らせします。

~ただいま準備中です~

『東アジア・ニュースレター』

―東アジアのビジネスに関心のある方のための情報誌― (毎週金曜日配信 計 4 回総集編) 執筆:前田高昭 (国際金融ジャーナリス)

  • 中国政府がデジタル通貨の創出で先行している。デジタル人民元は、中国指導部による国内の統制強化と長期的には米ドルが支配する国際金融システムからの脱却を意図していると報じられている。実用面でも使い勝手の良さ、投機や偽造、減価などへの対策も十分配慮しているとされる。米中のグローバルな覇権争いで中国が極めて戦略的な分野で一歩先行した。

    台湾の半導体受託生産(専業ファウンドリー)の大手である台湾積体電路製造(TSMC)は、半導体が世界的に不足するなか最先端の技術で先頭を走り、世界の注目を浴びている。米中欧なども自国での半導体製造を目指しているが巨額の投資が必要となり、また技術面でも後れを取っていることから、資金力と技術力に富むTSMCの優位は当面変わらないだろうとメディアは報じる。TSMCの存在は、台湾自体の経済力と地政学的な地位を高めており、今後の動向を注視する必要がある。

    韓国の文在寅政権は任期後半に入り、いわゆるレームダック化するなかで側近に不動産関連の不祥事が発生し、支持率が落ち込むなど低迷している。こうしたなか、次期大統領選の前哨戦といわれているソウル、釜山の両市長選挙が投開票され、保守系最大野党「国民の力」の両候補が圧勝した。メディアは、野党候補の勝利は単に与党への批判票を集めただけに過ぎないと論じ、野党陣営が国民の支持を結集するには、新しい政策や人材の開発や掘り起こしが欠かせないと指摘する。

    北朝鮮に駐在する各国外交官の集団脱国が起き、北朝鮮政府は、いわば対面での外交交渉や意思疎通の手段を喪失した状態におかれている。メディアは、理由として医薬品や食料を始めとする日常品の不足を挙げる。昨年、北朝鮮の命綱ともいえる対中貿易が約80%も落ち込み、政府は90年代の飢饉時代と同様レベルで市民の日常生活をコントロールしていると報じる。それでもミサイル発射実験は続けており、異常な状況にある。ただし、最近北朝鮮は対中貿易の一部復活を決断したとも報じられており、追い詰められた政府はコロナ禍を警戒しつつも対中貿易を再開するとみられる。

    東南アジア関係では、インドネシア経済の現状について国際通貨基金の報告書から観察した。経済は政府支出と世界経済の改善に伴う輸出増、またワクチン投与の進展に伴う経済活動が活発化によって回復に向かっている。さらに財政赤字上限を一時的に停止するなどの大胆な財政策と中央銀行による国債購入などの積極的な金融政策が回復の維持と打撃を受けた産業の再編を後押しし、しかも企業の大量倒産を回避させたと報告書は述べる。ただし今後の懸念材料として銀行信用の伸びの弱さ、銀行収益の低下や資産の質の劣化リスク、政府歳入の拡充の必要性を指摘する。

    インド政府がデジタル分野で極めて厳格な言論統制に乗り出した。行政命令で新ネット規則を発表し、違法と通告されたコンテンツの削除やメッセージの「最初の発信者」の情報開示の義務化、デジタル出版物の監督強化などを打ち出した。農民の抗議活動が契機となったとみられるが、政府は何年間にわたって準備を進めてきたとも報じられており、周到に用意された政策といえる。主たる規制対象は、米大手プラットフォーマーとみられるが地場の弱小メディアも含まれており、極めて広範囲である。こうした状況から米NGOはインドの民主化度を引き下げた。インド民主主義が危機に瀕している。

    - 2021年4月号
  • 中国指導部は先の全人代で低水準の成長率目標を打ち出した。これは巨大な債務に対する中国政府の恐怖感のためだとメディアは指摘する。既に中国の負債総額はパンデミック前のGDPの250%から270%に上昇しており、高い成長目標を掲げれば、中央政府も地方政府が再び支出を増やし、債務を積み上げるのを警戒しているためだと説明する。同時に問題を解決するには、増大する債務不履行への対処が必要だと指摘。コロナウイルスのために低成長に悩む世界経済には、世界第2位の中国経済が債務インフルエンザにかかる状況に耐える余裕はないとして、債務不履行問題への対応を早急に求めている。

    台湾関係では、メディアが中国にとって台湾奪取は神聖な国家使命以上の意味を持つと述べ、その中国の行動を抑えてきたのは米国の軍事力だったが、今やそれが崩れつつあり、しかも同盟国を結集するのも難しい状況にあると報じる。さらに指導部は「平和的再統一」に対してしびれを切らしており、台湾回復のコストが耐えられるものになれば、中国は行動を起こすだろうと予言する。中国が香港を共産党体制に組み込んだ今、次の標的として台湾が急浮上していると考えられ、メディアの不気味な予言が現実味を帯びている。

    韓国の文大統領は任期の終盤に入って多国間主義の回復を呼びかけ、カーボンニュートラルやTPP加盟問題などで大胆な公約を発表している。だが、それに見合う政策や対策を打ち出しておらず、世界の舞台でリーダーシップを発揮する機会を捉えようとしていないと批判されている。レームダック化した大統領が気軽かつ無責任に大胆な発言を繰り返しているとも思われ、後継者のために然るべき道筋を示しておくべきだろう。この他に韓国企業が大挙進出しているミャンマーで軍事クーデターが発生し、軍事政権の国で大きなプレゼンスを維持することへの倫理上の問題も提起されている。

    北朝鮮のハッカーによる仮想通貨窃取の実態について、メディアが14年のソニー・ピクチャー侵入事件や16年のバングラデシュ中央銀行からの現金窃取などの悪名高い事件にまで遡って伝える。ハッカーの犯罪行為は、マリンチェーンと呼ばれる新規コイン公開(ICO)による詐欺行為や多数の悪質なアプリケーションの開発などの巧妙で独特のスキームによるもので、米政府は窃取された資金の回収に努力する一方で圧力をかけるために刑事告発に動いている。

    東南アジア関係では、メディアがミャンマーの軍事クーデターの背景として、軍の実力者ミン・アウン・フライン将軍が昨年7月に65才の定年を迎えていたことを挙げる。同将軍はクーデターによって現職に止まり、強大な権力と経済的利権を失わずにすんだのである。しかし国民、特に香港やタイの不服従運動に触発された若者たちの抵抗は予想を超えたと述べ、こうした運動はロヒンギャ迫害などでも展開されて然るべきだったと批判する一方で、命がけで抵抗する勇敢な市民を心から支援すべきだと訴える。

    インド経済はパンデミックによって甚大な被害を受け、深刻な不況に陥ったがその不況から抜け出そうとしている。ただし回復は大企業に偏り、公式に記録されない非公式経済や非組織経済を構成する中小企業は回復から取り残されている。また成長率も6%を記録していた過去と比較して低水準にとどまっている。メディアは今後の見通しについて、ワクチン接種の遅れや変異ウイルスの脅威などから慎重にみる必要があると指摘する。

    - 2021年3月号
  • 中国関係では、メディアはバイデン新政権の対中政策に関連して厳しい対中姿勢と西側同盟国との結束の必要性を訴える。バイデン新大統領は民主主義国サミットを掲げるが、中国の習近平国家主席も似たような考え方を持ち、世界のリーダーシップを握るため伝統的な米同盟諸国を中国経済圏に取り込もうとするなど米国より一歩先んじて動いていると懸念を表わす。また中国市場への魅力、米の国際連携への思い入れに対する不安感などのために、同盟諸国が対中共同戦線への参加を渋る可能性も指摘する。さらにバイデン政権の具体的課題として関税戦争終結の方策、習氏の長期戦略への対処を挙げる。いずれも長期戦を覚悟しなければならない課題となろう。

    米国は台湾と断交後も経済、文化的な関係を維持し、かつ国内法によって台湾救援の権利を留保してきたが、メディアは、これらは非公式なもので中国を刺激しないようにいわばイチジクの葉で隠されてきたと述べる。しかし、トランプ政権時のポンペオ国務長官は、退陣間際に米台当局者間の接触に関するすべての制約を「無効」と宣言し、このイチジクの葉を引き裂いたと指摘。しかもこの宣言はバイデン新政権と台湾に対する罠ともなっているとの見方を紹介する。

    韓国政府は、軍改革を静かに着実に進めている。背景として少子高齢化による徴兵制の行き詰まり、リベラル化する社会への対応という国内要因と韓国を取り巻く国際環境の変化という地政学的要因が挙げられている。さらに韓国軍が有事指揮権を米側から取り戻すために軍の能力向上が必要という要因も指摘されている。改革の内容は兵員や部隊数の削減、徴兵期間の短縮、軍事衛星の打ち上げなどで、伸び率がかなり急ピッチの国防費の増強が注目される。文大統領は北朝鮮問題の平和的解決や米国との強固な同盟関係を強調するが軍事力の維持強化にもまい進している実態が明らかになった。

    北朝鮮の金正恩総書記は、米新大統領を挑発するのを好むのでバイデン政権はこれに備える必要があるとメディアが警告する。加えて北朝鮮はこれまでに空恐ろしいほどの核やミサイル兵器を製造し、その生産力を強化したと指摘。過去4代の米政権が経済圧力と交渉の組み合わせを通じて非核化を説得してきたが、この戦略はもはや現実的ではないとの専門家の意見を伝える。要因として、金総書記は交渉の代償として核保有国の指導者としての認知と米韓軍事同盟の弱体化を望んでいることを挙げる。

    東南アジア関係では、ASEAN諸国がバイデン新政権による東南アジアの安定と繁栄に向けた米国のコミットメント復活に大きな期待を寄せているとメディアが伝える。しかし、同時にパンデミックや景気対策、民主制度の毀損などの問題に気を取られている米国が本当にアジア回帰を果たせるかという疑問から逃れられないと報じる。ただし、新政権は中国の拡大に対抗するため日米豪印の「クワッド(4カ国戦略対話)」だけでなく、トランプ氏が無視したASEAN諸国ともっと深く関わりたいと考えているとも伝えている。こうしたバイデン政権の今後の努力に期待したい。

    インドの外国直接投資額が累積で5,000億ドルを突破した。ただメディアは、案件は小規模で守勢的なものが多く、さらにモディ政権が経済ナショナリスト政権でモディ首相も内向きの姿勢に向かっていると指摘する。また規制や政策変更が頻繁で外国企業にとって不確実性を生み出し、税法改正の遡及適用など外国企業に対する不平等な経営環境があると述べ、農業改革への反対運動が改革の後戻りを誘発し、外国企業の警戒感を呼び起こすことに懸念を示し、外国直接投資の先行きに疑問を呈している。

    - 2021年2月号
  • 中国はEUと電撃的に投資協定に合意した。これにより中国企業のEUへの進出が製造部門とエネルギー産業を中心に拡大された。中国は金融サービスや自動車セクターでの合弁事業の要件の即時もしくは段階的廃止や国有企業による欧州と中国企業の区別撤廃、パリ気候協定の実施、国際労働基準の批准促進を約した。また執行を監督する2国間投資委員会の設置が合意されたが、中国の過剰生産や補助金の問題は先送りされている。米新政権発足に先立って合意するというEUと中国の政治的思惑が優先された内容となっている。

    台湾はコロナ対策で成功したためにコロナ・ヘイブン(回避地)となり、海外在住の台湾市民が多数帰国し、個人消費を増やすなど経済活性化に貢献している。政府もこうした台湾の公衆衛生上の優位性を今後の経済発展に生かす機会として活用しようとしている。ただし、台湾は香港、ニューヨーク、上海などと比較して生活の質で欠けるところがあるなどと批判も受けている。

    昨年、韓国で死者数が出生数を上回って人口減少が始まり、高齢化によって60歳以上が全体の24%を占めるに至った。文在寅政権は出産奨励運動を始めたが、子供の教育費や住宅費などの増加を賄うには不十分と批判されている。加えて、子育てと義母の世話をするという社会規範に対する抵抗感が女性の間に高まっていることなどから、合計特殊出生率は、2019年に過去最低の0.92と日本を上回る水準に低下したと報じられている。当然、労働人口が減少し、経済成長が打撃を受け、潜在的生産力も低下すると指摘されている。

    北朝鮮では朝鮮労働党の第8回党大会が開かれ、冒頭で金正恩委員長が低迷する経済の建て直しに失敗したことを認めた。金委員長は、国家経済発展5カ年計画の目標はほぼ全分野で大幅に未達となったと述べた。その一方で、米国を北朝鮮の最大の敵だと非難し、核とミサイルの強化を宣言した。国民に対して経済の困窮を謝罪する一方で、対外的な強硬策を鮮明にし、国民の関心を外に向けようとする常套手段を取ろうとしている。

    東南アジア関係では、米財務省がトランプ政権下で最後となる為替報告書でベトナムを為替操作国に認定した。その根拠は、ベトナムが対米経常、貿易黒字額や為替介入額において米政府が認定の基準とする3つの要件をすべて充たしたと判断されたためである。米財務省はベトナム当局と交渉を開始しているが、まとまらなかった場合には、然るべき制裁措置を打ち出すとの強硬姿勢で臨んでおり、ベトナム側がなんらかの妥協策を提示すると見込まれる。

    インドのモディ政権は農業のさらなる自由化を目指し、農業関連3法案を成立させた。これにより卸売市場以外での農産物の販売や企業との契約、オンライン販売などが認められたが、農家は最低買い入れ価格の撤廃に反発し、また農産品価格の下落を恐れ猛反対している。農業改革は以前から論議されてきた難しい政治的課題だが、経済的には不可欠だとメディアは指摘する。幾つかの改革法案を実施してきたモディ首相が初めて本格的な反対運動に直面している。

    - 2021年1月号
  • 中国の習政権は民間企業を国の方針に従わせ、事業を国家目標の達成に向けて方向付けようとしている。背景として、民間部門は予測不能な存在で全面的に信用はできないという考え方や、複雑な経済の運営には国の計画立案者の方が適しているとの見方が政権内に広がっていることが指摘されている。かつて社会主義市場経済ともてはやされた改革開放の経済体制が市場経済につきものの混乱が生じると、共産党が牛耳る国家権力の発動により収拾を図るという往事の計画経済のいわば原点に回帰するような結果になっている。こうした動きは中国経済の活力や効率性を奪うリスクがあり、中国経済が抱える新たな大きな問題として注目していく必要がある。

    台湾と米国との間で経済対話が初めて開かれ、台湾が成果を挙げているコロナ対策などの健康医療や半導体サプライチェーン、さらに5Gとテレコミュニケーションなどを含む幅広い分野での協力関係の推進が確認された。合意文書として5カ年協定が調印された。これには法的拘束力はないとされているが、今後の米台関係を規定する合意として象徴的以上の意味があるといえる。特に台湾側は将来の米台貿易協定の成立を展望していると報じられている。

    香港の金融ハブとしての地位が揺らぐなか、韓国のソウル市がそれに取って代わろうと動き出している。市内の汝矣島(ヨイド)にある国際金融センターを候補地として考えている。ただし厳しい規制、柔軟性に欠ける労働市場、高い税率そして高騰する住宅価格や家賃などを勘案するとソウル市には国際的金融都市で働く外国人人材を引き付ける魅力があるだろうかという問題が挙げられている。ソウル市当局は家賃、賃金、通訳費用を支援する企業誘致のインセンティブパッケージを用意していること、コロナウイルス対策での成功、さらにはソウルには他の諸都市にない独自のアイデンティティがあるなどのアナリストのコメントもあり、楽観的見方をしているとメディアは報じる。東京もまた香港に代わる金融センター構想を推進しようとしているので、こうしたソウル市の試みは十分注視していく必要がありそうだ。

    北朝鮮が核武装や閉鎖性、貧困といった印象の強い金正恩体制について、もっとソフトなイメージを広めようとしている。その狙いは、ソーシャルメディアを通じて普通の国というイメージを売り込み、制裁の緩和を世界の世論に訴えることにあるとメディアは伝える。しかし秘密主義と閉鎖を守る国是からみてもその広報宣伝活動には限界があるとみられる。

    東南アジア関係では、フィリピンの海外出稼ぎ労働者は熱心に海外で働き、稼いだ資金を本国に送金し家族を支援しているが、国内の政治を変革する役割は未だ期待できないとメディアが伝える。理由として、第1に政治力を発揮できる中産階層に成長していないこと、第2に彼ら自身が専制体制の地域で働き、独裁政治への疑問をあまり抱いていないこと、第3にそうした役割が期待できるプロの専門家層は海外に永住していることを挙げる。

    インド経済は、その大半を占める中小企業がコロナで大打撃を受けて急激に縮小している。メディアは、モディ政権の経済政策の故に経済はコロナ前から躓き状態にあったためにコロナ前の経済成長に戻るのが困難だと伝える。政府は2660億ドルの景気刺激策を打ち出しているが焼け石に水だと述べ、こうした状況を「ビジネスの大量破壊」と評する。

    - 2020年12月号

バベル翻訳大学院(USA) Alumni News Letter

このニューズレターは、バベル翻訳大学院(USA)のAlumni Serviceより、院生・修了生の方々にお送りしております。

Alumni Associationのページをぜひご活用ください。

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